子宮がん

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プレスリリース

国がんが子宮頸がん検診GLを改訂、HPV検査を推奨

2020-07-30
Oncology Tribune

 国立がん研究センターは7月29日、『有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン』を約10年ぶりに改訂、2019年度版(以下、更新版)を公開した。更新版では、これまで推奨していた細胞診に加え、新たにヒトパピローマウイルス(HPV)検査をグレードAで推奨した。


HPV検査と検査対象年齢、検査間隔、検体採取法を検討


 同センター社会と健康研究センターでは、科学的根拠に基づくがん検診を推進するため、国内外の研究を検証し、検診の利益と不利益を勘案した『有効性評価に基づく検診ガイドライン』として提言を集約している。


 これまでに、大腸がん(2005年)、胃がん(2006、15年)、肺がん(2006年)、前立腺がん(2008年)、子宮頸がん(2009年)、乳がん(2014年)の検診ガイドラインを策定している。子宮頸がん検診については、2009年度版の公開から約10年が経過しており、その間に報告された新たなエビデンスを反映することが求められていた。


 更新版では、従来より推奨されていた細胞診に加え、新たにHPV検査も推奨された。また、新たに検査対象年齢と検査間隔、検体採取法などを明示した。


HPV検査単独法をグレードAで推奨


 2009年版では、HPV検査を含む検診は「証拠が不十分であるため、実施することは勧められない」としていたが、浸潤がん罹患率低減効果のエビデンスが認められたことから、HPV検査単独法がグレードAで推奨された。細胞診・HPV検査併用法については偽陽性の割合が多いことから条件付き推奨(グレードC)とされた。


 HPV検査のメリットは検診間隔を延長させることであり、検診間隔の遵守が重要である。また、陽性例では長期的な経過観察が必要だが、経過観察や診療の体制は確立されていないなどの課題があるため、検診としての導入にはこれらの構築が求められるという。


HPV検査は細胞診より検査間隔が延長


 更新版では検診対象および検診間隔は、細胞診単独法では20~69歳で2年間隔、HPV検査単独法では30~60歳で5年間隔を推奨している。


 検体採取については、細胞診では「医師採取のみとし、自己採取は認めない」と明示した。HPV検査では、検体の自己採取は医師採取よりも精度が大幅に低下するものではなく、受診意欲の向上につながる可能性があるため「医師採取を原則とする」とした。ただし、自己採取でのHPV検査陽性が受診につながるか否かについてはエビデンスがないため、自己採取は推奨していない。


 これらを踏まえ、更新版では子宮頸がん検診の推奨をのようにまとめた。国内の子宮頸がんを取り巻く環境をめぐっては、先日、9価HPVワクチンが承認されるなど、新たな局面を向かえつつある。ガイドラインの改訂はHPV検査を子宮頸がん検診に取り入れるという世界的な動向に呼応するものであり、HPV検査を含む子宮頸がん検診が成功するか否かは、経過観察を含めた治療アルゴリズムが実臨床で適切に運用できるかどうかが鍵であるとしている。


表. 更新版における子宮頸がん検診の推奨グレード(簡易版)


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〔有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン(2019年度版)〕


(安部重範)